あなたが「値動き（テクニカル）」に現れる一定の傾向や性質を導き出す「テクニカル分析」を手掛けていくならば、そこから導き出した「手法」の優位性を判断する為に、過去から現在に掛けた値動きの中でしっかりとそれを見極める必要があります。
俗に、それが「過去検証」と呼ばれるわけですが、ことテクニカル分析においては、その検証作業が実際の資産運用に先立つ「要（重要な成功要因）」と言っても過言ではありません。
よって、投資家・トレーダーの中には、この過去検証を手掛けている方も非常に多く、その検証過程で確立に至った手法を基に実際の資産運用を行なっていくのが「定石（セオリー）」だと言えます。
ですが、実際の資産運用段階では、過去検証で得られたデータ通りの成績にならないケースも珍しくはなく、実際、検証と実運用における結果の狭間で四苦八苦している投資家・トレーダーは少なくないようです。
ですが、そのような人に限って、そもそも「テクニカル分析の本質」からズレた形で過去検証を手掛けている傾向にあり、それが資産運用段階で思うような成果が得られない１つの要因となっているのが実情なんです。
要するに、多くの投資家・トレーダーは、過去検証を手掛ける上で「押さえなければならない事」を適切な形で押さえられていないという事です。
以上を踏まえ、本日は、テクニカル分析の本質に則った「適切な過去検証とは何か」について言及していきたいと思います。
有効なトレードルールを導き出すFXにおける適切な過去検証とは
まず率直に、適切な過去検証として投資家・トレーダーが押さえなければならない事は、
「株式、為替（FX）、仮想通貨など、あらゆる相場において、共通した規則性（傾向性）を確認する事」
この１点に尽きると考えています。
そもそもの話、テクニカル分析とは「値動きそのものの分析」ではなく、その値動きの動向を捉える投資家・トレーダー達の「心理（思惑）」を分析する行為に他なりません。
過去から現在に至る値動きを踏まえて、その値動きを目にする多くの投資家・トレーダーが、今後の相場動向を「どう捉えるのか」を分析する行為こそがテクニカル分析の本質に他ならないという事です。
故に、一度導き出した「トレードルール（ロジック）」が本当に有効なものであるのなら、そのロジックはどの相場においても同様に作用しなければならず、逆に、そのロジックが「どこかの相場に限定された有効性」しか有していないのであれば、それはテクニカル分析の本質から逸脱している可能性が高いと考えられます。
何より、テクニカル分析の本質が「値動きを目にする投資家心理の規則性を導き出す事」である以上、そのような心理動向における規則性は、どこか特定の市場に限定されるものではないはずです。
株式相場、為替相場、仮想通貨、etc…、あらゆる相場で売買を繰り返す投資家・トレーダーも、人として備えている心理的な傾向性は皆共通して「同じ」はずだからです。
もちろん、人それぞれが有する性格などにより、多少、心理的な傾向性に「違い」が生じる余地はありますが、いずれにせよ、そのような個々の心理傾向など含めた「大局的な視点（統計的な視点）」で値動きを捉える事がテクニカル分析の「本分」に他なりません。
よって、数多いる投資家・トレーダー達によって形成される相場というものが、その相場毎に全く異なった心理傾向を演出するはずがなく、そこには同様の傾向性が存在しなければ道理に合わないんです。
以上の事から、特定の市場に限定された有効性を有するトレードルールは、その時点で「テクニカル分析の本質からズレている」と言わざるを得ず、実情として、多くの投資家・トレーダーは、そのような「限定された有効性」に翻弄されているという事です。
あらゆる相場で普遍的な傾向性を導き出す、それが過去検証の真髄です。
とは言え、その「限定された有効性」で勝つ事、ひいては勝ち続ける事ができないのかと言えば、決してそんな事はありません。
仮に、そのトレードルールが株式やFXなどのあらゆる相場において共通した規則性を確認できなくとも、ある市場に限定して「それが有効」というケースは普通に存在するからです。
ただ、そのようなケースは、純粋なテクニカル分析に基づく有効性ではなく、その相場特有の「何らかの特殊要因により生じた有効性」だと考えられます。
例えば、その代表的な例で言うと、株式の場合「特定の企業における業績の良し悪し」であったり、為替（FX）であれば「国同士のパワーバランス」や「政策金利の趨勢」などです。
そしてそれは、俗に「ファンダメンタル」と呼ばれるものであり、これはそれぞれの相場に対して「全く異なるファンダメンタル要因」が作用しているものに他なりません。
もちろん、場合によっては幾つかの相場に跨って作用するファンダメンタル要因も存在しますが、それでも相場毎に作用するファンダメンタル要因は基本的に異なるものです。
従って、テクニカルに対する「ファンダメンタル」は、それぞれの相場毎に異なるものが作用している事から、そのファンダメンタルに「依存」した有効なトレードルールが成立する余地もあるという事です。
尚、ファンダメンタルとテクニカルの違いなどについては、以下の記事で別途詳しく言及しておりますので、良ければ併せてお読みください。
ファンダメンタルに依存したトレードルールを構築していないですか？
そして、投資家・トレーダーの中には、テクニカル分析に基づくトレードルールを構築しているつもりが、まさにその「ファンダメンタルに依存したトレードルール」を構築してしまっている人も少なくありません。
ファンダメンタル要因あってのトレードルールは結局の所、特定の相場に限定された有効性に収まる傾向にある事から、少し毛色が異なる相場になった途端、それまでの有効性を発揮し得ない状況に陥る事も十分あり得るわけです。
もちろん、ファンダメンタル要因が特定の市場に対して半永久的に作用し続けるのなら、敢えて異なる相場を投資・トレードの対象とする必要はありませんので、ファンダメンタル要因が作用し続ける相場で延々と売買を繰り返せば何ら問題ありません。
ただ、ファンダメンタルと呼ばれるものは、決して「半永久的」なものではなく、時間が経つにつれて、いずれ「変化」していくのが実情なんです。
飽くまで「ファンダメンタル」は、先の例で示した「企業の業績如何」や「金融政策の動向」など、その相場に関連する内部、外部情報が対象である以上、半永久的なファンダメンタル要因というものは、原則、存在しません。
よって、ファンダメンタル要因あってのトレードルールというのは、一時的な有効性が伴ったとしても「継続的な有効性が保証されるものではない（明日には有効性が消失している可能性すらある）」という事です。
まさに、検証段階と実際の資産運用段階における「パフォーマンスの違い」に苦しんでいる方は、ここで言う「一時的なファンダメンタル要因に支えられたトレードルール」を構築してしまっている傾向にあります。
もちろん、相場で負けている要因全てがそれではないとは思いますが、例えば、検証していた「特定の相場」の「特定の時期」が丁度、ファンダメンタル要因によって支えられた『強い上昇トレンド』を形成していた場合、
「知らず知らず、その上昇トレンド（ファンダメンタル要因）を前提としたトレードルールを構築してしまう」
というのはよくある話です。
故に、そのような事態を避ける為にも、テクニカル分析に基づく有効なトレードルールを構築するのであれば、特定の相場ではなく、あらゆる相場で過去検証を手掛けなければならないという事です。
テクニカル分析に基づくトレードルールは「不変的」な有効性を備える
対して、テクニカル分析は、値動きを目にする投資家・トレーダーの「心理（思惑）」を分析の対象とする為、そのプロセスから導き出したトレードルールは「長期的な有効性を発揮し続ける」傾向にあります。
ファンダメンタルに基づく内部的、外部的な状況は、その時々の情勢などに左右される傾向にありますが、対する「投資家・トレーダー心理」は、一般的な定説の上でも「不変」とされているからです。
現に、世間（特に学問の世界）では「人間心理（人間の本能的心理）は、そう簡単には移り変わらないもの」という認識が支持されている傾向にあり、その前提の上で、心理学や行動分析学などが確立、そして、今も尚、研究され続けています。
何より、人間の心理は不変であるからこそ、長年、研究の対象とされているわけであり、それ故、その理屈は相場においても「そのまま当て嵌まるもの」だと考えられるんです。
従って、過去検証においては「あらゆる相場」で規則性が見られなければならず、仮に、検証段階で心理的な規則性が導き出せたなら、その時点で、それは「長期的な有効性を備えた規則性（トレードルール）」である可能性が非常に高いです。
逆説的に、長期的な有効性を備えていないトレードルールであれば、それはどこかの相場では有効性が確認できないはずだからです。
その上で、当メディアでは、そんな不変的に有効なトレードルールを導き出す為の「テクニカル分析の本質」をできるだけ分かりやすく書き綴っております。
その先駆けとして、以下のような記事をご用意しておりますので、良ければ、あなたが手掛けるテクニカル分析の一助として頂ければ幸いです。
＞ テクニカル分析の本質は「相場心理」と「統計・確率」に基づく
＞ 相場はランダムウォークに基づいた確率論が支配しているのか
＞ ファンダメンタル分析とテクニカル分析。それら有効性に対する考察
＞ ファンダメンタル分析が有効な相場、テクニカル分析が有効な相場
以上、『有効なトレードルールを導き出すFXにおける適切な過去検証とは』について言及させて頂きました。
本記事の内容が、あなたの投資活動のお力添えになれば幸いです。
最後までお付き合い頂き、ありがとうございました。
